サイバーエクスポージャー管理ソリューションを提供する Tenable(r)は、 本日、Tenable One サイバーエクスポージャー管理プラットフォーム が Tenable Security Center 6.1.と新たに統合され、オンプレミスやハイブリッドクラウド環境の対応が可能になったことを発表しました。運用形態が混在する環境におけるサイバーエクスポージャー管理が合理化され、オンプレミスのお客様のクラウド移行を加速することも可能です。オンプレミスならびにハイブリッドクラウドの両方でサイバーエクスポージャー管理を提供できるベンダーは、現在、Tenable の他にありません。
新しい統合の導入により、Tenable One をお使いのお客様は、Tenable Vulnerability Management と Tenable Security Center の両方にアクセスできるようになり、脆弱性管理の対象となる資産を運用形態にとらわれずに柔軟に選べるようになります。クラウドでも、オンプレミスでも、またはハイブリッドアプローチの場合には両方に割り当てることができます。同時に、Tenable Security Center をお使いのお客様は、Tenable One が提供する優れたサイバーエクスポージャー管理の価値を体験し、Lumin Exposure View、Attack Path Analysis、Asset Inventoryの分析などの高度のサイバーエクスポージャー管理機能をフルに活用して、サイバーリスクの分析結果やアタックサーフェスに散在するすべてのエクスポージャーを一元表示できるようになります。
Tenable One は、脆弱性管理、クラウドセキュリティ、外部アタックサーフェス管理 (EASM)、アイデンティティエクスポージャー、ウェブアプリケーションのスキャンや攻撃経路分析から得られたデータを組み合わせて最も重大な弱点を検出し、攻撃に悪用される事態を防ぎます。従来の IT 資産ばかりでなく、クラウドリソースやアイデンティティシステムなどを含む環境を継続的に精査して、取得可能な範囲で最も広域にわたる脆弱性カバレッジを提供します。
Tenable Security Center のお客様は、この統合によりTenable One を使ってアタックサーフェス全体のすべてのエクスポージャーデータをひとつの画面に表示させ、サイバーリスクの分析結果を見て修正作業の優先順位付けが簡単にできるようになります。Tenable Security Center Plusと Security Center Director も同時に統合されたため、可視性がさらに改善され、管理作業の簡素化による価値も得られます。
Tenable の最高技術責任者であるグレン・ペンドリーは次のように述べています。
「サイバーリスク要素の可視化は権利であり、特権であってはならないのに、是弱性管理ソリューションをオンプレミスに限って導入している企業では、全体像をありのままに見ることができず、どこに最大の脅威があるのかを知る術がないのです。当社はプラットフォームとしてセキュリティソリューションを提供するようになり、徐々にセキュリティスタックの各部分を統合して提供範囲を拡張しています。そこにはスケールメリットばかりでなく、柔軟性も創出されています」
Tenable Security Center 6.1 は、2023 年の第 2 四半期後半に一般提供が開始されます。その画期的で新しい機能の内容は、次の Tenable Security Center カスタマーアップデートウェビナー (米国東部夏時間、5 月 11 日午後 1 時予定) にてご紹介する予定です。Tenable のお客様はこちらからご登録いただけます。 https://www.tenable.com/webinars/tenable-sc-customer-update-may-2023
Tenable は、サンフランシスコのモスコーニセンターで開催されている RSA Conference 2023 に今週出展しています。ブースは N-5245 です。詳細はこちらからご覧ください。
https://www.tenable.com/lp/events/2023/rsac/
Tenable について
Tenable(r) は、サイバーエクスポージャー管理ソリューションを提供します。世界中の4 万以上の企業と組織がサイバーリスクを正確に把握して軽減するために Tenable を採用しています。Nessus(r) の開発元である Tenable は、脆弱性に対する専門性を基盤に、あらゆるコンピューティングプラットフォーム上のあらゆるデジタル資産を管理、保護できる世界初のプラットフォームを展開しました。Tenable は、フォーチュン 500 の約 60%、およびグローバル 2000 の約 40% の企業や、大規模な政府機関などで採用されています。詳しくは tenable.com をご覧ください。
【本件に関するお問い合わせ】
アリソン・アンド・パートナーズ株式会社 Tenable PR担当 水本、山本
E-mail: Tenable_PR_Japan@allisonpr.com
| 2023-04-27 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Tenable Security Center を統合したTenable One がオンプレミスとハイブリッドクラウドに対応 運用形態に柔軟に対応できる、利用しやすいサイバーエクスポージャー管理を提供 |
| 2023-03-22 11:00:00 | Tenable Network Security Japan TenableがTenable.otを強化し、運用技術ならびに産業制御システムの適用範囲を最大化 中核機能のアップデートにより、ITチームによるOT環境の可視性、安全性、コンプライアンスの確保がかつてなく容易に |
| 2023-02-09 11:00:00 | Tenable Network Security Japan モバイルゲーム大手KLab がTenableを採用 脆弱性検出およびサイバーセキュリティ態勢を強化 |
| 2022-10-12 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Tenable、業界初のサイバーエクスポージャー管理プラットフォーム「Tenable One」を発表 サイバーエクスポージャーに統合された可視性を提供し、攻撃経路の検出、より効率的なリスク管理を実現 |
| 2022-08-16 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Live Results 機能を搭載したTenable Cloud Security Agentless Assessment により、ゼロデイ脅威がほぼリアルタイムで検出可能に ビルド時から実行時まで、クラウドセキュリティ態勢と脆弱性管理を単一の 100% エージェントレスソリューションに統合 |
| 2022-06-08 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Tenable は Bit Discovery の買収を完了し、外部アタックサーフェス管理を提供する Tenable.asm を発表 基本的な検出機能も既存のソリューションに統合され、企業が完全なデジタルフットプリントを理解できるように |
| 2022-05-11 11:00:00 | Tenable Network Security Japan SOMPO ホールディングスがTenable を導入し、グループ各社のサイバーハイジーンおよびサイバーリスクの可視化を統合 Tenable.io Vulnerability Management、Tenable.ad、Lumin を統合した Tenable のプラットフォームの導入により世界的に損害保険事業を展開するSOMPOホールディングスグループ全体でIT環境の可視性を向上 |
| 2022-04-28 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Tenable、日本向けに主要な脆弱性リスク管理ソリューションをローカライズ Tenable.ad、Tenable.ot、Tenable.io プラグイン日本語版を広く提供 |
| 2022-04-22 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Tenable、OT 運用を保護するため ServiceNow とのパートナーシップを強化してワークフローを合理化 |
| 2022-02-04 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Tenable、Cymptom買収に合意 |
| 2022-02-03 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Tenable Network Security Japan株式会社 Tenable.cs の機能強化により、ライフサイクル全体をカバーするフルスタックのクラウドネイティブなセキュリティを実現 |
| 2021-11-08 11:00:00 | Tenable Network Security Japan Tenable、Nessus v10.0 のパワーを Raspberry Pi 対応でポータブルに |
| 2021-10-18 11:00:00 | Tenable Network Security Japan 国内企業の7割以上が在宅勤務者とサードパーティ ソフトウェアベンダーを標的にした攻撃を受けていることが判明 セキュリティや事業責任者の8割が、在宅勤務により事業のサイバーリスクが高まっていると回答 |
Copyright © 2008 RedCruise Corporation. All rights reserved.
