分析プラットフォームで世界をリードする Tableau Software (NYSE: DATA) は、新バージョン Tableau 2018.2 をリリースしたことを発表しました。このリリースでは、日本の 7 桁の郵便番号のジオコーディングに対応し、日本のお客様が行う地理的分析がグレードアップします。さらに、拡張 API が新しく導入され、お客様が Tableau のダッシュボードにサードパーティの機能を直接ドラッグ & ドロップすることが可能になります。お客様がご利用いただける拡張機能は、新しく開設された Extension Gallery (www.tableau.com/extensions)でご覧いただけます。また、Tableau Server をご利用のお客様が Tableau Server の管理を直接ブラウザから容易に行えるようになる Tableau サービスマネージャー、空間データのデータソースを結合できる空間データの結合機能や、モバイル機器上でのデータ分析がさらに利用しやすくなるモバイル機器用の書式設定ツールが、Tableau 2018.2 で新しく登場しています。
Tableau の最高製品責任者である Francois Ajenstat は次のように述べています。「Tableau 2018.2 の拡張 API の登場により、お客様、パートナーや開発者は、Tableau プラットフォームに自分たちで機能を新しく追加することができるようになりました。これにより、Tableau コミュニティで起こるイノベーションはさらに加速するでしょう。カスタムビジュアライゼーションからライトバック、予測分析などの高度な分析機能に至るまで、開発者のクリエイティビティ次第で可能性は無限に広がります」。
ダッシュボード拡張によりさらに増える新機能新しく導入された拡張 API によって、サードパーティの機能を Tableau に直接ドラッグ & ドロップで追加できるようになりました。たとえば、高度な予測モデルをドラッグ & ドロップで既存のダッシュボードに追加できます。また、お客様自身で拡張機能を構築してカスタムの機能を作成することも可能です。分析中でも Tableau 上から在庫管理システムのアップデートを可能にするカスタムのライトバック拡張機能を IT 部門が拡張 API を使用して作成できるようになります。
新しく開設された Extension Gallery では、Tableau のパートナーが作成したさまざまな拡張機能をご覧いただけます。開発者およびパートナーは、www.tableau.com/ja-jp/developer に掲載されている 拡張 API を活用して新機能を作成し、今まで以上に Tableau の能力を向上させ、カスタマイズすることができます。IT 管理者は、実行が許される拡張機能を完全に制御し、データガバナンスとセキュリティのベストプラクティスを確保できます。
地理的分析がさらにグレードアップする日本だけのための最新マッピング機能Tableau 2018.2 では、日本の 7 桁の郵便番号のジオコーディング機能が組み込まれています。日本のデジタル地図会社であるインクリメント・ピー株式会社
7 桁の郵便番号が表す日本全国 14 万を超える地点を視覚化できるようになり、ダッシュボードに盛り込むことができる情報量はさらに豊富になりました。また、日本のビジュアル分析プラットフォームとしても、最も詳細なマッピング機能が実現したことになります。このほかにも、日本の地理情報として無視できない存在である政令指定都市の区のジオコーディングも Tableau で可能になりました。これらのアップデートにより、小売、自動車、運送などさまざまな業界のお客様が、必要な情報を網羅した正確なデータをダッシュボードで参照することが可能になり、データからさらなるビジネス価値を引き出せるようになります。また、詳細なインサイトを得られるようになることで、データドリブンな意思決定の質もさらに向上します。
Tableau サービスマネージャーで Tableau Server の管理がブラウザで可能にTableau サービスマネージャー (TSM) の登場により、Tableau Server の管理がこれまでになく簡単になります。TSM は、Tableau 管理者が Windows と Linux の両方で Tableau Server をインストールし構成することができるツールです。管理アーキテクチャが再設計され、複数の Tableau Server の設定更新がサーバーの再起動なしで行えるようになり、ダウンタイムが削減されました。この TSM では、新しい Web UI、コマンドラインインターフェイス、パブリック REST API の 3 つの方法で Tableau Server を管理することができます。
Tableau コミュニティからの声から生まれる新機能Tableau は、Tableau コミュニティから届くご意見やアイデアに常に耳を傾けています。Tableau 2018.2 でも Tableau コミュニティからのご意見をもとに行われた機能向上がいくつか含まれています。新しく追加された空間データの結合は、地点情報のような 1 つの共通属性があれば、さまざまなデータソースを結合できる機能です。たとえば、地域の境界情報と荷物の配送データを結合すれば、各地域からの注文数を分析できます。
新しいモバイルレイアウトの自動作成は、外出中でもデータ利用が簡単に行えるように、モバイル機器でのデータ表示のベストプラクティスを適用したダッシュボードレイアウトを、スマートフォンとタブレット用に自動的に作成できる機能です。自動生成されたレイアウトをそのまま使用することも、デバイスデザイナーを使ってさらにカスタマイズすることも可能です。
Tableau 2018.2 のすべての機能は、www.tableau.com/ja-jp/products/new-features でご覧いただけます。また、Tableau のトライアル版をダウンロードいただければ、2 週間無料で Tableau の分析機能をお試しいただけます。
お客様のコメント：Oak Consulting 社のエグゼクティブディレクターである Victor Ng 氏は次のように述べています。「最新リリースで利用可能となった拡張機能を使用して、分析内容を文章にして表示するダッシュボードをお客様に提供できるようになりました。これにより、お客様はこれまでよりも迅速に Tableau を使ってデータからインサイトを引き出せるようになります。当社は、お客様の分析ニーズに対応するための完全ソリューションを提供できるよう常に取り組んでおり、Tableau の拡張機能は当社の取り組みをさらに強化してくれます」。
オーストラリアの Deloitte Consulting 社のパートナーである Cameron Price 氏は次のように述べています。「当社のお客様のビジネスにおいてデータとインサイトの運用を本当の意味で可能にする機能性を提供するため、Tableau の拡張機能に期待しています」。
RXP Insight 社のナショナルプラクティスディレクターである Stephen Wayne 氏は次のように述べています。「Tableau が間もなくリリース予定の拡張機能は、RXP Tableau チームと Salesforce チームを大いに魅了しました。当社では、ソースである Salesforce に直接接続できていたのですが、すべての共通テーブルを結合するためのデータモデリングに相当な労力を費やしました。リリースされる拡張機能は、この 2 点をまったく新しいレベルで統合できるソリューションになります。当社が求めているのは、Salesforce の有効利用と Tableau でのデータ分析を、セールス部門が 1 つのインターフェイスでできるようなシームレスなユーザーエクスペリエンスです」。
株式会社デリバリーコンサルティングの寺崎雄大氏は、次のように述べています。「拡張 API を実装することで、クライアントの要望に対してより柔軟にすばやく応えることができるようになります。これまでの Tableau はデータからインサイトを引き出すためのツールでした。AI や機械学習を分析に使用する際には、AI が算出したデータをデータソースとして Tableau にインポートする必要がありましたが、今では AI アプリケーションからの予測値などのデータを Tableau から直接参照することができます。これにより、AI の恩恵を速く受けることができるようになり、お客様のビジネスの成長速度も高めることができます」。
Tableau (NYSE: DATA) のミッションは、お客様がデータを見て理解できるように支援することです。Tableau を利用すれば、簡単に情報を分析してビジュアル化し、共有することができます。すでに世界で 74,000 社を超えるお客様が Tableau を導入し、オフィスや外出先で簡単にデータ分析を行っています。また、無料のデータビジュアル化ツールである Tableau Public を利用して、数十万人のユーザーが、データをブログや Web サイトで共有しています。ぜひ無料トライアル版をお試しください。www.tableau.com/ja-jp/products/trialからダウンロードできます。
Tableau および Tableau Software は、Tableau Software, Inc. の商標です。その他の社名および製品名は各社の商標です。
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