Tableauは本日、事業成果を引き出すデータスキルの役割についての日本の調査結果について発表しました。Tableauがフォレスター・コンサルティングに委託して実施した本調査「Building Data Literacy: The Key To Better Decisions, Greater Productivity, And Data-Driven Organizations（データリテラシーの形成：よりよい意思決定、生産性の向上、データドリブンな組織へのカギ）」で、日本ではデータスキルに対する需要の高まりがデータ研修の供給を上回り、業績全体をリスクにさらしていることが明らかになりました。
日本の企業はデータスキルやデータリテラシーの向上がもたらす広範かつ高い価値を認識しています。10社中8社の企業が、データリテラシーの高い労働力がもたらす恩恵として、収益の増加を挙げています。しかし既存のデータスキル研修の妥当性や範囲については、経営層と従業員の間では大きな相違があります。日本の意思決定者の75％が必要なデータスキルを部門の社員に十分に提供していると述べていますが、同様に考えている社員は40％に過ぎません。
調査対象国の中で日本はデータスキルへの期待が最も高いが、トレーニングは遅れている
データリテラシーが個人ならびに組織の成功にますます重要になるという点については、経営層および社員ともに同意しています。日本の91%の経営層は、製品、IT、人事、運営などのすべての部門の従業員が基本的なデータスキルを身につけていることを期待しており、これはグローバルの82%と比較しても高い数字となっています。
社員に対するデータリテラシーの期待は高まるばかりです。本調査によると、2025年までに7割近くの従業員が仕事でさらにデータを利用するようになると回答しており、これは2018年の38％から2倍近く増えています。
組織が生み出す膨大なデータを理解し、活用するためには、データスキルがますます不可欠になっていることは、ビジネスリーダーも社員も認めていますが、その認識はデータスキルの向上に向けた投資に結びついていません。89%の日本の社員が、日常業務を遂行するうえで基礎的なデータスキルの重要性を認識しているにもかかわらず、雇用主が基礎的なデータスキル研修を提供していると回答した社員はわずか38％でした。これは英国（49%）や米国（51%）と比べて遅れています。
しかし、日本は高度なデータスキル研修（データサイエンス、AI/機械学習）に関しては優れています。40%の日本の社員が、雇用主がこの分野の研修を提供していると回答し、これは、アジア太平洋諸国の数字だけでなく、英国と米国（ともに34％）を上回っています。
株式会社セールスフォース・ジャパン 常務執行役員Tableau事業統括 カントリーマネージャーの佐藤豊は次のように述べています。
「データは重要な競争優位性をもたらします。しかし、経営層の考えと従業員が直面している現実には乖離があり、それは企業にとって大きなコストにつながる可能性があります。企業は、研修や人材開発を通じて社員のアップスキルに投資するべきです。従来のデータに特化した職務に就いている人たちに高度なデータトレーニングを提供するだけでなく、すべての社員に対して基本的なデータスキルのトレーニングを開放することが重要です。ビジネスの成功は、トレーニングと組織内のすべての人がデータを使ってより良い意思決定を迅速に行えることにかかっているのです」
データ研修への投資が不十分な場合、社員退職の危険性を招く
データリテラシーは社員の定着にポジティブな相関関係があります。69 %の日本の社員が、必要なデータスキルの研修を提供してくれる会社に留まると回答しています。実際、68%の社員が、データスキルを活用する機会があれば別の仕事に就く可能性が高いと答えています。
トレーニングへの投資が小さくても、業績、従業員の定着率、イノベーションを高めることができる
フォレスターは、公式・非公式を問わず、アップスキルの取り組みは、業績向上、お客様・従業員の満足度、社員定着など、社員と企業にとって明確な恩恵を生むことを明らかにしました。
滋賀大学 データサイエンス学部 データサイエンス学科 河本薫教授は、次のように述べています。
「データリテラシーやデータスキルに関する社員教育は、ビジネス上の成果を生み出すだけでなく、社員の満足度や定着率の向上にもつながる可能性があります。一方で、これらのトレーニングを受け入れない企業文化や、トレーニングを行う人材が不足しているなどの障壁がある企業も少なくありません。そのような企業では、経営トップが率先して、全社的なデータカルチャーの醸成を継続的に行っていく必要があります」
全般的に、雇用主はデータスキルを持つ従業員を高く評価しており、より良い意思決定を迅速に行い、生産性と革新性を高めるとみています。日本の社員はデータを活用すると、80%がより良い意思決定ができ、81％がより迅速に意思決定できると同意しています。日本の社員はデータスキルの向上に高い意欲があり、74%がさらなるデータ研修を望んでいます。この割合は、英国が66%、米国が69%となっています。データリテラシーを向上させる主な動機としては、日本の社員は、昇給（56%）、自己啓発（51%）と雇用機会の拡大（45%）を挙げています。
調査について
フォレスター・リサーチが、全世界10カ国（オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、日本、メキシコ、シンガポール、英国、米国）の企業の管理職、社員、2,000名以上を対象に実施。回答者は従業員500名以上の企業に所属。
詳細は、下記をご覧ください。
Tableauについて
Tableau はお客様がデータを見て理解できるように支援します。強力なAI、データ管理、コラボレーションを備えたビジュアル分析を提供します。Tableauの高度な分析は、個人からあらゆる規模の組織に至るまで世界中のお客様に利用されており、影響力のあるデータドリブンな意思決定をサポートしています。詳細については www.tableau.com/ja-jp を参照してください。
Salesforceについて
グローバルCRMリーダーであるSalesforceは、あらゆる規模および業界の企業がデジタル的に変革し、顧客の360°ビューを作成することを可能にします。Salesforce (NYSE: CRM) の詳細については https://www.salesforce.com/jp/を参照してください。
【報道関係からのお問合せ先】
Tableau 広報代理
アリソン・アンド・パートナーズ株式会社 担当：水本・山本
E-mail: Tableau_pr_japan@allisonpr.com
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